1. DX支援サービス

    進化したデジタル技術を浸透させることで人々の生活をより良いものへと変革する

  2. ソフトウェア開発サービス

    VAREALだからできる、RubyとRuby on Railsに特化した、素早く柔軟なソフトウェア開発

  3. AI関連サービス

    データ活用と機械学習を用いたビジネスの着実な深化を。

  4. クリエイティブサービス事業

    美しいだけではない
    機能的UI/UXと正しいコーディング。

  5. 自社製品のご紹介

    自社製品のご紹介

  1. 株式会社ミクシィ様 チケット販売サイトの開発支援

  2. 株式会社ドワンゴ様 e-learningシステム「N予備校」

  3. スカイライト コンサルティング様コーポレイトサイトリニューアル

  4. ハイブリィド株式会社 様 [ IT-Manager SD ]

  5. ライオン株式会社様 パーソナライズされたレコメンドAIの開発

  6. 株式会社 クリニカル・トライアル 様 希少疾患SNS「RareS.(レアズ)」

  7. オンライン家庭教師システム AIDnet

  8. 動画配信システム

  9. CMS導入

  10. 住民向け行政情報配信システム

  11. ECサイト

  12. 営業管理システム

  1. 開発コンサルティング

  2. 団体管理システム

  3. ITコンサルティング

  1. ライオン株式会社様 パーソナライズされたレコメンドAIの開発

  2. 生産管理システム

  3. 仮想化サーバー導入

  4. タブレット端末導入

  1. ライオン株式会社様 パーソナライズされたレコメンドAIの開発

  1. スカイライト コンサルティング様コーポレイトサイトリニューアル

  2. ハイブリィド株式会社 様 [ IT-Manager SD ]

  3. ライオン株式会社様 パーソナライズされたレコメンドAIの開発

  4. Vareal株式会社会社案内パンフレット

  5. 株式会社 クリニカル・トライアル 様 希少疾患SNS「RareS.(レアズ)」

  6. Vareal株式会社会社採用情報パンフレット

  7. Vareal株式会社中途採用情報サイト

  8. Vareal株式会社新卒採用情報サイト

新型コロナウィルス(COVID-19)の影響と対策

新型コロナウィルス(COVID-19)に関するニュースが連日続いている。
特に最近ではアメリカがイギリスを除くヨーロッパからの入国を全面的に制限したことにより、1987年10月19日のブラックマンデー以来の株価の暴落となったようだ。
幸いなことに今のところ当社には直接的な営業上の被害にはあっていないが、日本とベトナムの間での実質的な往来が不可能となり、また東京・福岡ともにCOVID-19の感染者が出ているため、2月からリモートワークを中心とした業務に切り替えた。幸い当社では以前からリモートワークを月に数日間は許可しており、そのためのセキュリティ基準を設けていたため、全く問題なくフルリモートワーク体制に移行できた訳だが、出張がほぼなくなり社員の交通費も減ったため経費的には旅費交通費がかなり落ちている。
最近社内の全体の会議があったため、フルリモートワークのアンケートを管理部で取ったが、業務上はむしろプラスと捉えている社員がほとんどであった。マイナス要素としては運動不足になることとコミュニケーションが減ったことだが、音声でのコミュニケーションを図れるようにしたりオンライン飲み会を開いたりと社員が自主的にコミュニケーションの機会を試している。
COVID-19の本当の影響はこれからだろうと考えている。長期の潜伏期間・無自覚の感染者の存在・強い感染性がパンデミックを引き起こしているようだが、各国が連携して同期間一斉に強制的な隔離措置を行わない限り、短期での収束は不可能だろうとみているが、完全に新規感染者をゼロにすることはできないとなると結局感染は続くため、ワクチンや治療薬が出ない限りいずれにしても各地域でアウトブレイクすることになる。そうなると今の落ち込んだ経済状況が続くわけで、これは持続不可能であるため、今後さらに恐ろしい展開になることは目に見えている。
幸いなことに政府が経済対策を次々と打ち出し、中小企業支援策も充実化しつつあるが、それでも旅行業・イベント業・小売業など特定の産業が破綻しかねない状況である中で連鎖的に我々の産業が今後大きな影響を受けることは明白だ。
大事なことはこのような状況下を好機に捉えて前に進めるところはしっかりと地歩を固めながら進むことだと考えている。
当社においてはテレワーク・リモートワークに役立つ「WebRTC」というビデオミーティングやリアルタイムP2P通信のための技術があるため、これを売り出す絶好の機会であるし、また世の役にたつ機会である。
社員の生活を守りつつ、会社のキャッシュフローをしっかりと維持しながら攻めていきたいと考えている。

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